コールの恐怖

厳しい教習所確実な運転技術の習得

三十代後半に運転免許を取得。当時、2つの教習所のうち、どこで学ぶか躊躇した。難しいと噂のある人と一時的な免許を取得しやすいと言われている人すべてにするか。私は、あえて難しい方法を選んだ。確かに厳しいが、それはすべて自分のためにあった。バッグに弱い私はガレージに入れ、練習時間がかかったが、その紙を丁寧に教えてくださった。若い人よりも時間がかかっていましたが教習所の難しさは噂ほどではなかったと思う。
合宿免許は、短期間に運転免許を取得したいと言う場合によく利用されるシステムであり、自動車教習所の近くの旅館やホテルに通って運転免許の取得をしようということで、料金の中に宿泊費が含まれていることが多いですが、合宿免許は、コストが安い減らすことができるのも魅力の一つだが、多くの場合、相部屋が基本でしたが、現在の時代の倍の硬さ料金は割高ですが相部屋ではなくシングルを選ぶ人も多いです。
　震度6弱の揺れに見舞われた福島県いわき市。同市田人町石住では裏山が崩れ、民家数軒がのみ込まれた。
　近くで材木店を営む小沢重好さんによると、倒壊した民家は5人暮らし。2人が助け出されたが、30歳代の男性と高校生、中学生の娘の計3人が閉じ込められ、警察官や地元の消防団員ら数十人が救出作業を進めた。
　また、別の倒壊した民家には、高齢の女性とその息子が2人で住んでおり、行方が分かっていないという。
　地震の際、約1キロ離れた自宅にいた小沢さんは、近所の人と安否確認をしている最中に「山崩れが起きた」との声を聞いた。駆け付けると、裏山が崩れて民家が倒壊していた。
　小沢さんは「本当の直下型の地震で、いきなりすごかった」。「遠くの山や立ち木が崩れて、家は屋根だけしか見えなかった。考えられないような山崩れだ」と興奮した口調で語った。　

【関連記事】
【動画】立ち並ぶ家屋をなぎ倒す大津波=釜石港で国交省港湾事務所が撮影
【特集】放射性物質、農作物や水への影響は?
【体験リポート】被災地見舞い〜エコカーで仙台、石巻へ
【東日本大震災特集】トップページ
〔写真特集〕東北地方太平洋沖地震


　菅直人首相は１１日、「東日本大震災復興構想会議」を設置し、議長に五百旗頭真防衛大学校長を指名した。メンバーは五百旗頭氏ら有識者に、被災規模の大きかった宮城、岩手、福島３県の知事を加えた計１５人。１４日に初会合を開く。６月末をめどに「基本的な提言」をまとめ、復興経費を盛り込む１１年度第２次補正予算案に反映させる方針。大震災から１カ月を経て、首相は政府対応の軸足を復旧・被災者支援から復興に移していく考えだ。【西田進一郎、小山由宇】

　会議設置は１１日の持ち回り閣議で決定された。枝野幸男官房長官は同日の記者会見で「単なる復旧にとどまらず、将来を見据えた創造的復興を目指していきたい。復興構想はできるだけ早急に示していただく必要がある」と述べた。政府は４月中にも「復興対策本部」（仮称、本部長・菅首相）を設置し「復興に関する指針」の作成を急ぐ方針で、会議の提言は政府指針に反映させる。

　メンバーの選考は菅首相と枝野氏が主導。大震災へのノウハウを持つメンバー中心の布陣とした。五百旗頭氏について枝野氏は「我が国を代表する政治学者であり、阪神大震災の復興を後押しし、２１世紀の街づくりの研究をリードしている」と説明。菅首相は１１日、五百旗頭氏と首相官邸で会談し「いい青写真を出して、国民的な希望を支えてもらいたい」と要請した。

　議長代理に指名された建築家の安藤忠雄氏と政治学者の御厨貴東大教授も阪神大震災の復興や都市計画の研究に携わってきた。特別顧問には哲学者の梅原猛氏が就任。枝野氏は「オールジャパンの有識者を網羅した。従来の枠にとらわれず、歴史的評価に堪えうる骨太の復興ビジョンを作ってほしい」と期待感を示した。

　首相が参考としたのは、阪神大震災の際に村山富市政権が設置した「阪神・淡路復興委員会」（委員長・下河辺淳元国土事務次官）だ。震災約１カ月後の２月１５日に設置され、兵庫県知事や神戸市長、作家の堺屋太一氏ら７人でスタートし、後に後藤田正晴元官房長官らが特別顧問に就任した。１０月３０日までに意見を３回、提言を１１回首相に答申した。

　構想会議と下河辺委員会の違いは「阪神の時は地元が中心で復興計画を考えたが、今回は被災自治体が倒れた。国が主導的にサポートしないといけない」（内閣官房幹部）という。そのため、会議の示すビジョンの大枠に具体的な政策を肉付けする「検討部会」も併せて設置した。部会はメンバー１９人で、とりまとめ役は飯尾潤・政策研究大学院大教授が務める。会議は６月末の基本提言後も検討部会とともに活動を続け、年末までに最終提言を行う日程が想定されている。

【関連記事】
東日本大震災：復興費への年金負担分転用　厚労省内に異論
東日本大震災：補正予算復旧事業の民主党財源案　明らかに
統一地方選：前半戦１０日投票　防災や原発で論戦本格化
東日本大震災：首相、新規の赤字国債発行しない方針
統一地方選：原発が争点に浮上


　東日本大震災から１カ月を迎えた１１日、都内の在日米国大使館では半旗を掲げ震災の犠牲者らに哀悼の意を表し、大使館員らが地震の発生時刻に合わせ黙●（＝示へんに寿の旧字体）（もくとう）をささげた。

　米国大使館はこの日、「地震と津波による惨禍にもかかわらず日本国民が示した立ち直る力は、世界中の人々に感銘を与えてきた。米国は、この未曽有の災害から復興する日本への支援を今後も続けていく」とのメッセージを寄せた。

　米国はこれまで自衛隊との連携で捜索・輸送支援「トモダチ作戦」を展開。駐沖縄海兵隊などから約１万８千人を投入し、復興に協力してきた。

　英国大使館でも同日、ウォーレン駐日大使をはじめ大使館員らが大使公邸に集まり１分間黙●（＝示へんに寿の旧字体）、震災の犠牲者を悼んだ。英国は被災地に捜索救助隊や医療支援者を派遣。テントや緊急食料なども提供してきた。

【関連記事】
米「トモダチ作戦」司令官に感謝状　松本外相
在日米軍　沖縄でも共感の輪広げた
「同盟はより強固になった」米国防総省報道官
ありがとう「トモダチ」作戦…米空母が任務終了
キャメロン英首相「日本人に敬意」
「指導力なし」海外も酷評


インタラクティブなカーテンはどう考えるべき？